スッキリした決算書を作成するための第一歩として、まず貸借対照表の残高を合わすことから始めましょう。
その中で今回は現金預金の合わせ方（ミスを防ぐコツ）をお伝えできればと思います。
大きく以下３つの流れで説明していきます。
①小口現金出納帳と実際残高との差異がないかを確認
②通帳残高または残高証明書と帳簿残高の差異がないかを確認
③手許現金はないのに「現金」勘定が残っていないかを確認
この後、詳しく見ていきます。
小口現金出納帳と実際残高との差異がないかを確認
まず、会社で小口現金を用意していて期末に残高が残っている場合、貸借対照表上では「小口現金」として表示されることとなります。
決算ではこの小口現金の帳簿残高（決算書に表示される残高）と実際に会社や店舗にある実際の小口現金の残高を一致させる必要があります。
決算で一致していれば問題ないのですが、もし差異が生じていた場合どうするのか？
もちろん原因を調べて解消していく必要があるのですが、主に差異が発生する原因は下記のようなことが考えられます。
・レシートや領収書が抜けている（保存されていない）
・前払いするために小口現金から引き出したが出納帳に記載していない
・出納帳の計算ミス
大体が上記３つのどれかが原因で差異が生じることとなります。
こうなった場合、原因を解消していき、都度適切な会計処理を行っていくこととなりますが、もしどうしても差異が不明となってしまった場合は以下のような会計処理をすることとなります。
＜帳簿の小口現金の方が多く原因不明の場合＞
（借方）雑損失 ××× （貸方）小口現金 ××× （摘要）現金過不足
＜帳簿の小口現金の方が少なく原因不明の場合＞
（借方）小口現金 ××× （貸方）雑収入 ××× （摘要）現金過不足
ここで、小口現金と帳簿残高と実際残高との差異が生じないようにするためのコツを１つお伝えいたします。
・そもそも小口現金を使わない
なんだよそれは、となるかもしれませんが、例えば少額な備品の購入などは全て法人カードを使用することや、従業員に立替をしてもらって給与支給時に立替経費を精算するという方法が考えられます。
こうすることで、小口現金の差異の悩み自体もなくなります。また、小口現金には横領というリスクがつきものです。信頼している従業員だから100%ない！ということは過去の事例をみてもそうは言いきれないため、そういったリスクをなくせることも１つメリットとなります。
通帳残高または残高証明書と帳簿残高の差異がないかを確認
貸借対照表で1番最初に合わせるべき科目は小口現金の次に普通預金となります。
こちらは通帳またはインターネットバンキングの入出金明細や銀行からの残高証明書を確認し、それらの期末残高と帳簿の残高が一致しているかを確認いたします。
毎月、月次で残高を合わせている場合は、決算月の残高を合わせるのもそう難しいことではないかもしれません。
ただ、過去の処理を見直していた際に、遡って修正するケースもあることでしょう。
そうした場合に気づかぬうちに普通預金の科目を使用してしまい、残高がズレてしまうことが考えられます。
そのため、過去に遡って修正するのではなく、可能であれば過去の月は「仕訳制限」でそもそも修正できなくすることが残高をズレにくくする対策の１つとなります。
こちらは毎月の残高が確実に合っていることが前提なので、まずは毎月残高を合わせることと差異があれば必ず解消する習慣をつけることが大事になります。
手許現金はないのに「現金」勘定が残っていないかを確認
出来上がった決算書を見せていただいた際に、「現金」残高が一般的に考えて少し多いな。と感じることがあります。
会社にある現金は数万円～あっても十数万円のはずですが、数百万円残高があることになっていたりします。
大抵は社長への貸付金または社長からの借入の精算を現金勘定を使用していて、現金が膨らんでしまっているというケースがほとんどです。正しくは「役員貸付金」または「役員借入金」の科目を使用することになります。
そのため、会社に小口現金を用意していない場合、基本的には現金勘定をそもそも使わない（正しい科目を使用する）ということが残高合わせの基本となります。
まとめ
貸借対照表の残高の合わせ方（現金預金編）について書いてみました。
残高を合わせることは当たり前！と思っているひとにとっても少しの考え方を知るだけで、思わぬミスを防ぐことができます。
まずは現金預金から残高を合わせていきましょう。
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timelesz project（通称タイプロ）に激ハマりしている妻に話を合わせるために自分も１から観る・・
には、1歩まだ踏み切れなかったのでSNSやネットから関連情報を収集中。
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